夜勤と妊娠・不妊は関係する？看護師が知っておきたい研究と制度をやさしく解説

仁田坂 淳史 2026.05.30

夜勤・交代制勤務と月経や妊娠の関係を公的根拠でやさしく整理。妊娠中の夜勤免除（労基法）や母健連絡カードの使い方、相談先まで結論先出しで解説します。

この記事の要点：夜勤・交代制勤務と月経や妊娠の関連を指摘する研究はありますが、「夜勤＝不妊」と断定するものではありません。妊娠したら労働基準法で夜勤（深夜業）の免除を請求でき、母健連絡カードや労働局という心強い味方もあります。正しく知れば、必要以上に怖がらなくて大丈夫です！

夜勤明けの体のだるさを感じながら、「このまま働き続けて、いつか妊娠できるのかな」と不安になったことはありませんか。看護師さんにとって夜勤は仕事の一部であり、同時に自分の体や将来とも向き合うテーマです。この記事では、夜勤と妊娠・不妊の関係を公的な情報をもとにやさしく整理し、妊娠したときに使える制度と相談先までまとめました。

🌙 夜勤と妊娠・不妊は本当に関係するの？

結論から言うと、夜勤・交代制勤務と月経や妊娠のしやすさの「関連」を指摘する研究はありますが、「夜勤をすれば必ず不妊になる」と断定できる根拠はありません。過度に不安を抱える必要はありませんが、自分の体のサインには目を向けておきたいところです。

研究で言われていること、言われていないこと

公益社団法人日本看護協会は、労働科学の知見をもとに「夜勤が看護職の安全・健康・生活に影響する」ことを調査研究で確認しています。交代制勤務は体内時計（サーカディアンリズム）を乱しやすく、睡眠の質や月経周期の乱れと関連する可能性が指摘されてきました。

一方で、こうした研究は「関連があるかもしれない」という段階のものが多く、個人差も大きいのが実情です。夜勤をしながら妊娠・出産している看護師さんはたくさんいます。だからこそ、「夜勤をしているからもうダメだ」と思い込まないことが大切です！

ここで気をつけたいのは、ネットの体験談や不安をあおる情報に振り回されないことです。「夜勤＝不妊」と短絡的に書かれた記事も見かけますが、研究が示しているのはあくまで「交代制勤務という働き方が体に負担をかけうる」という傾向です。原因を一つに決めつけず、年齢やパートナー側の要因も含めて医療職に相談するのが、遠回りのようで一番の近道になります。心配な気持ちはとても自然なものですから、その不安を抱えたまま検索を続けるより、一度きちんと専門家に聞いてしまうほうが心がずっと軽くなりますよ。

体のサインに気づくためにできること

不妊や妊娠のしやすさには、年齢・体質・パートナー側の要因など多くの要素が関わります。夜勤はその一つの要素にすぎません。次のようなサインがあれば、早めに婦人科へ相談する目安になります。

• 月経周期が大きく乱れる、または止まっている
• 強い月経痛や不正出血が続く
• 妊娠を希望して一定期間が経つのに授からない

看護師さんは自分の体のことを後回しにしがちですが、ここは患者さんを見るときの観察眼を、そのまま自分に向けてあげてほしいところです！　たとえばバイタルを記録するのと同じ感覚で、月経の開始日・期間・経血量・体調メモをスマホのアプリやカレンダーに残しておくと、「いつから乱れたか」を医師に正確に伝えられます。受診のとき、基礎体温の有無や勤務シフト（日勤・準夜・深夜の並び）も一緒に見せると、生活リズムと体調の関係が話しやすくなりますよ。

夜勤中の生活で自分にできる工夫

研究で関連が指摘されている以上、「夜勤をやめる」以外にも、日々の過ごし方で体への負担をやわらげる工夫はあります。日本看護協会も、夜勤・交代制勤務の負担軽減として勤務間隔の確保や仮眠の重要性を挙げています。現場でできる範囲のことから整理してみましょう。

• 夜勤明けは強い光を浴びすぎないよう、帰宅時にサングラスをかけて体内時計の混乱をやわらげる
• 仮眠が取れる職場では、深夜帯のまとまった仮眠を「取らない美徳」にしない
• 夜勤明けにすぐ長時間眠るより、短く仮眠して夜にしっかり寝る日を作り、リズムを戻す
• カフェインは夜勤後半に飲みすぎると帰宅後の睡眠を妨げるので、量とタイミングを意識する
• 連続夜勤や勤務間隔が極端に短いシフトが続くときは、師長に相談して調整できないか聞いてみる

どれも「完璧にやる」ものではありません。できる日にできるぶんだけで十分です！　無理をして余計に疲れては本末転倒なので、自分をいたわる感覚で取り入れてみてください。

🛡 妊娠したら夜勤は断れる？知っておきたい制度

結論として、妊娠したら夜勤（深夜業）の免除を請求できます。これは「お願い」ではなく、労働基準法で守られた権利です。まず制度を知っておくことが、自分と赤ちゃんを守る第一歩になります。

深夜業・時間外労働の制限（労働基準法第66条）

厚生労働省の説明によると、妊産婦が請求した場合、事業主は時間外労働・休日労働・深夜業をさせることができません。ここでいう深夜業とは、午後10時から午前5時までの就業を指します。つまり、看護師さんの夜勤の中心時間帯がしっかりカバーされています。

ポイントは「妊婦さん自身が請求する」ことが前提だという点です。黙っていて自動的に外れるわけではないので、妊娠がわかったら早めに師長や上司へ伝えましょう。請求の方法に決まった様式はなく、口頭でも有効とされていますが、後から「言った・言わない」にならないよう、伝えた日付や内容をメモに残しておくと安心です。深夜業のほか、時間外労働や休日労働も同じく請求によって免除されるので、「夜勤だけ」と思い込まず、自分の負担に合わせて相談してみてくださいね。

妊娠初期から伝えておくと調整がスムーズ

夜勤の免除は、つわりやお腹のふくらみが目立つ前の妊娠初期から請求できます。シフトは数週間先まで組まれていることが多いので、早めに伝えるほど勤務表の作り直しが少なく済み、チームにとってもありがたいものです。安定期を待ってから、と考える方も多いのですが、深夜業の負担は妊娠初期こそ大きいこともあります。「まだ早いかな」と迷ったら、まずは信頼できる師長や先輩に小さく相談するところから始めて大丈夫ですよ！

軽易業務への転換（労働基準法第65条第3項）

妊娠中は、ほかの軽易な業務への転換を請求することもでき、事業主はこれに応じなければなりません。立ちっぱなしの業務や重い物の取り扱いがつらいときは、配置の調整を相談できます。

そして何より安心してほしいのが、こうした制度を使ったことを理由に解雇など不利益な取扱いをすることは、厚生労働省によって禁止されているという点です。「迷惑をかけるかも」と遠慮しすぎなくて大丈夫ですよ！　あなたが体を守って無事に職場へ戻ってくることは、長い目で見ればチームにとっても大きなプラスになります。今は受け取る側でも、いつか別の誰かが妊娠したとき、今度はあなたが支える番になる。そうやって職場全体で母性を守る文化が育っていくのだと、前向きにとらえてみてください。

📋 母健連絡カードと相談先はどう使う？

結論、医師や助産師の指導を職場に正確に伝えたいときは「母健連絡カード（母性健康管理指導事項連絡カード）」が頼りになります。そして一人で抱え込まず、公的な相談窓口を使うのが安心です。

母健連絡カードの役割

母健連絡カードは、男女雇用機会均等法に基づいて様式が定められた公式の書類です。医師等が「通勤緩和が必要」「休憩を多めに」といった指導内容を記入し、それを職場に提出します。事業主は、そのカードの記載内容に応じた措置を講じる義務があります。

口頭だけだと伝わりにくいことも、カードがあれば指導内容が明確になり、職場との調整がスムーズになります。様式は厚生労働省「働く女性の心とからだの応援サイト」からダウンロードできます。母子健康手帳にも様式が掲載されているので、わざわざ印刷しなくても手元の手帳から使えることが多いです。受診のときに「夜勤や立ち仕事がつらい」と具体的に伝えると、医師や助産師が状況に合った指導内容を書いてくれます。

こんなときカードが役に立つ

母健連絡カードは、出産までの通しで何度でも使えます。看護師さんの働き方に引きつけると、たとえば次のような場面で力を発揮します。自分の体調を「気のせい」で済ませず、医療職の言葉として職場に届けられるのが大きな安心材料です。

• つわりがひどく、通勤ラッシュや長い拘束時間がつらいとき(通勤緩和・勤務時間短縮)
• 切迫流産・切迫早産の兆候があり、立ち仕事や夜勤を控えたいとき(作業制限・休業)
• お腹の張りが出やすく、こまめな休憩が必要なとき(休憩の追加)
• 強い不安や眠れない状態が続くとき(ストレスへの配慮)

カードに書かれた措置は事業主の義務なので、「忙しいから」と後回しにされるべきものではありません！　もし提出しても対応してもらえないときは、次の相談先を頼ってください。

困ったときの相談先

制度を使いたいのに職場が応じてくれない、不利益な扱いをされそう、というときは外部の窓口に相談できます。一人で我慢しないことが大切です。

• (1) 職場の上司・師長・看護部、産業医や保健師
• (2) 都道府県労働局の雇用環境・均等部（室）
• (3) かかりつけの産婦人科・助産師
• (4) 日本看護協会や所属先の相談窓口

夜勤の負担がどれくらい体にきているか、まずは気軽にチェックしてみたい方は、公式LINEの「夜勤おつかれ度セルフ診断」で今の自分の状態をやさしく振り返ってみてくださいね。

この記事は公的機関の情報をもとにした一般的な解説であり、診断や治療、個別の労務判断を保証するものではありません。体調や妊娠・不妊に関する心配ごとは医師や助産師に、労働条件については勤務先や労働局にご相談ください。