新卒看護師が1年目で辞めたい気持ちへの向き合い方｜辞めた後のリスクと選択肢

仁田坂 淳史 2026.06.04

新卒看護師が1年目で辞めたいと感じたとき、まず何を確認し、どう動くべきかを具体的に解説。辞めるリスク・踏みとどまる判断基準・転職・相談先まで網羅します。

「もう限界かもしれない。でも1年目で辞めていいのかわからない」——そんな苦しい夜を、ひとりで抱えていませんか！

新卒看護師が1年目に「辞めたい」と感じることは、珍しくありません。日本看護協会の調査によると、2023年度の新卒採用者離職率は約8.8%とされており、実際に退職まで踏み切る人も一定数います。さらに「辞めたい」と感じながらも踏みとどまっている人はその何倍もいます。

この記事では、1年目の辞めたい気持ちにどう向き合えばよいか、辞めた場合のリスクと現実的な選択肢、そして迷ったときに使える相談先まで、具体的に解説します。衝動的な決断をする前に、まずここで整理してみましょう。

1年目で辞めたいと感じる理由と「本当に限界か」の見分け方

看護師1年目に辞めたいと感じる場合は、まず「今のつらさが一時的なものか、それとも継続的に消耗している状態か」を区別することが最初のステップです。

よくある「辞めたい」の背景

1年目の離職を考える理由にはいくつかの典型的なパターンがあります。

業務量・多重課題への不適応：急性期病棟を中心に、入職直後から処置・記録・報告が同時進行します。「先輩が忙しそうで質問できない」「ミスが怖くて手が止まる」という状態が続くと、仕事そのものへの自信を失いやすくなります。

配属先とのミスマッチ：看護学校で学んだ内容と実際の配属科が合わない、あるいは「希望と違う病棟に配属された」というケースは珍しくありません。理想と現実のギャップが大きいほど消耗は早くなります。

夜勤への身体的な不適応：夜勤が始まる3〜4か月目は多くの新卒看護師が体調を崩しやすい時期です。睡眠リズムの乱れが続くと判断力も落ち、「もう続けられない」という気持ちにつながります。

人間関係のストレス：指導担当者との関係、先輩からの叱責、職場内の雰囲気など、人間関係が主な要因となることも多いです。

今すぐ対処が必要な「限界サイン」

以下に当てはまる項目が複数ある場合は、辞めるかどうか以前に、まず医療機関や産業医への相談を最優先してください。

• 休日も仕事のことが頭から離れず、眠れない日が2週間以上続いている
• 食欲がほぼなくなった、または過食が止まらない
• 出勤前に動悸・過呼吸・嘔吐などの身体症状が出ている
• 「消えたい」「もう何もかも終わりにしたい」という気持ちが浮かぶ

これらは精神的・身体的な疲弊のサインです。無理に「もう少し続けよう」と判断する前に、まず休むことを検討してください。

辞めることのリスクと、踏みとどまる選択肢

1年目で辞める判断をする前に、現実的なリスクと「辞めずに状況を変える手段」を知っておくことが重要です。どちらが正解かは人によって違いますが、情報を持って決断する方が後悔は少なくなります。

1年目退職のリスクを整理する

転職時の不利：看護師は人手不足の職種ではありますが、書類選考や面接で短期離職は必ず触れられます。「なぜ辞めたか」「次の職場では何を変えたいか」を明確に説明できないと、転職活動は長引きます。

スキルの中断：1年目はまだ採血・注射・緊急対応などの基礎技術を積み上げている段階です。退職すると、次の職場で改めてゼロから見られることになります。「即戦力を求める職場では採用されにくい」というケースも出てきます。

経済的な空白期間：退職後すぐ次の職場が決まるとは限りません。失業給付の受給要件や、国民健康保険・年金への切替費用なども頭に入れておく必要があります。自己都合退職の場合、雇用保険の受給開始まで原則3か月の給付制限期間があります。

奨学金の返済問題：看護学校や大学進学時に病院奨学金を借りている場合、規定年数勤務前に退職すると返済義務が発生することがあります。契約内容を必ず確認してください。

辞めずに状況を変える3つの手段

(1) 配属変更・異動申請：「この病棟が合わない」という場合、早ければ1年目でも異動できる病院はあります。師長や主任に率直に相談することで、状況が変わるケースは想像以上に多いです。「辞めるしかない」と思い込む前に、一度話してみる価値があります。

(2) 休職を使う：精神的・身体的に限界なら、退職ではなく休職という選択肢があります。就業規則によりますが、多くの病院で3か月から半年程度の休職制度があります。傷病手当金の申請をすれば、休職中も標準報酬月額の3分の2が支給されます。

(3) 産業医・メンタルヘルス相談窓口を使う：産業医への面談は労働者の権利です。「辞める辞めないの前に、まず話す」という使い方で問題ありません。匿名で利用できる外部EAP（従業員支援プログラム）を設置している病院も増えています。

実際に辞める判断をしたとき、次に何をするか

それでも「やはり辞める」という決断をした場合、手続きと次のステップを正しく踏むことで、その後のキャリアへのダメージを最小化できます。

退職の手続きを正しく進める

退職の意思表示は1〜2か月前が目安：就業規則に退職申請の期限が記載されているはずなので、まず確認します。多くの病院では1か月前、一部では2か月前の申し出を求めています。口頭での申し出の後、退職届を文書で提出します。

引き継ぎと返却物の確認：担当患者の引き継ぎ、貸与品（ナースウェア・ID等）の返却、電子カルテのIDの処理などを漏れなく行います。

有給消化は権利として使う：残っている有給休暇は取得する権利があります。「有給を使えない雰囲気」があっても、法的には申請すれば取得できます。有給消化について病院側が拒否した場合は、総合労働相談コーナーに相談できます。

社会保険・年金の切替：退職後は健康保険を任意継続か国民健康保険に切り替える必要があります。年金も国民年金への変更手続きが必要です。いずれも退職後14日以内が手続き期限です。

次の職場をどう選ぶか

1年目で退職した場合、次の職場選びで重要なのは「なぜ前の職場が合わなかったか」を言語化した上で、その要因が解消できる環境を選ぶことです。

夜勤が身体的につらかったなら、日勤のみのクリニックや検診センター、施設を選ぶ選択肢があります。急性期の業務量に圧倒されたなら、慢性期病棟・回復期リハビリ病院・療養病棟などを候補にすることもできます。

看護師向けの転職支援サービスを使う場合は、「なぜ辞めたか」の伝え方の練習にも付き合ってもらえることが多いです。ただし、複数サービスに登録して比較し、強引な勧誘には乗らないことが大切です。

相談できる外部窓口

以下の窓口は無料で利用できます。一人で抱え込まずに活用してください！

都道府県ナースセンター（日本看護協会）：看護職の就業相談を専門に扱う公的窓口です。転職相談だけでなく、「辞めるべきか続けるべきか」という迷いの段階でも相談できます。

総合労働相談コーナー（厚生労働省）：全国の労働基準監督署内などに設置されています。退職手続き・有給取得・不当な引き止めなどの労働問題全般について相談できます。

よりそいホットライン（一般社団法人社会的包摂サポートセンター）：「辞めたい」を超えて「消えたい」という気持ちがあるときは、こちらに電話することをためらわないでください。看護師に限らず誰でも利用できます。

1年目の「辞めたい」という気持ちは、あなたがまじめに仕事に向き合っている証拠でもあります。今日やってほしい一歩はただ一つ——まず信頼できる誰か一人に、今の状況を話してみることです。それが先輩でも、外部の相談窓口でも構いません。話すことで、選択肢がはっきりしてきます！

❓ よくある質問

Q. 看護師1年目で辞めたい場合どうすれば良いですか？

回答: まず「身体的・精神的に限界か」「一時的なつらさか」を区別することが先決です。限界サインがある場合は今すぐ休職・転職を検討し、そうでなければ信頼できる先輩や師長への相談、休暇取得による回復を試みましょう。判断に迷うときは都道府県ナースセンターへの無料相談が利用できます。

Q. 1年目で辞めると次の就職に不利になりますか？

回答: 短期離職は書類選考で不利になるケースはありますが、看護師は慢性的な人手不足のため他職種と比べて転職市場は寛容です。ただし「なぜ辞めたか」の説明が曖昧だと採用担当者に不安を与えます。退職理由を前向きに言語化できるよう準備しておくことが重要です。

Q. 辞めずに続けるための具体的な方法はありますか？

回答: 配属部署の変更申請・異動希望を上司に伝える、師長や先輩に業務量・指導方法の見直しを相談する、産業医面談で医学的サポートを受ける、の3つが現実的な選択肢です。職場環境が変わるだけで「辞めたい気持ち」が和らぐことは珍しくありません。

Q. 1年目で辞める場合、退職の手続きはどう進めますか？

回答: まず就業規則を確認し、退職希望日の1〜2か月前に直属の上司へ口頭で申し出ます。その後退職届を提出し、業務引き継ぎ・貸与物返却・社会保険の切替手続きを行います。有給休暇の取得は権利なので計画的に消化しましょう。手続きに不安があれば総合労働相談コーナーに無料で問い合わせできます。

Q. 辞めるか続けるか判断するタイミングはいつが良いですか？

回答: 入職後3か月・6か月・1年の節目が判断の目安とされています。3か月は「慣れる前の最もつらい時期」で衝動的になりやすく、6か月以降は業務の全体像が見えてきます。「今すぐ辞めたい」と思っても最低1〜2週間様子を見てから決断するのが後悔の少ない判断になります。

本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の退職判断や医療的・法律的なアドバイスを行うものではありません。状況に応じて、産業医・労働基準監督署・医療機関・都道府県ナースセンターなど専門窓口にご相談ください。